実践自然保護団体：日本熊森協会

リンク

団体など

	（公財）奥山保全トラスト	残り少ない奥山の豊かな水源の森を国民の手で買い取り、永久保全していこうという取り組みをしている公益財団法人です。
	ストップリニア訴訟原告団	リニア新幹線計画の見直し、工事の中止を求めています。
	クマ保護基金	大阪府豊能町で誤捕獲されたクマの保護飼育資金や、このようなクマが誕生しないような様々な取り組みに使わせていただいています。
	日本奥山学会	奥山保全・復元・再生（生物多様性・水源涵養機能等）に向けて、研究を蓄積するとともに、奥山研究者の発掘・育成を目指す学会です。
北海道	北海道野生動物研究所 Hickory Wind Blog 羆塾	日本熊森協会と同じ考えの研究者が北海道にいらっしゃることがわかって感激。すぐ電話、リンクさせていただきました。農学博士、獣医学修士　門崎　允昭所長は、当協会顧問にご就任くださいました。２００７、８、１２安藤誠ネイチャーガイド＆ウィルダネスロッジのHP http://hickorywind.jp 〒085-1200北海道阿寒郡鶴居村雪裡原野北14 Tel&Fax.0154-64-2956 ネイチャーガイド・写真家　安藤誠氏の過去ブログです。一般社団法人　羆塾　ひぐまじゅく　　北海道遠軽町
岩手県	野のものたちの記憶	岩手県の写真家の方のブログです。彼の目を通す写真には、見る人に自然の中に生きるものへの愛おしさ畏敬の念を与えます。熊森協会としても尊敬できる写真家です。
福島県	希望の牧場～ふくしま～	福島第一原発事故により、福島第一原発の警戒区域となっている20キロ圏内には、いまもなお、多くの動物が取り残されており、このままでは餓死か安楽死（殺処分）しかありません。無意味に殺されそうになっている動物達の命を守り、いかすためにあらゆる方策を講じようと命がけで頑張っておられます。
福島県	日本の天然林を救おう全国連絡会議	林野庁は天然林の豊かな生態系や貴重な価値を全く理解せず、国有林野事業のあり方を定めた法律に違反し、国民の共有財産である天然林の伐採を続けています。そんな中、奥会津の国有林（約20万ヘクタール。東京都の面積に匹敵）内での、天然林伐採を中止させ、天然林の管理を林野庁から環境省に移して守っていくことを署名を添えて国会と内閣に求めています。
東京都	メダカのがっこう	「命を育む冬・水・田んぼから日本の自然再生」、「邪魔に見える生きものを殺す農業から、生きもののはたらきを活かす農業へ」を合言葉に、薬を使わず、生きる環境を守っている農家のお米を、消費者、保育園、学校、企業などへ販路を広げることで応援している、NPO法人です。また、復元した棚田で、学生や企業の田んぼ体験をしたり、田んぼの生きもの調査、田んぼ環境トラスト事業などで、里山の環境復元活動をしています。
東京都	銀座ミツバチプロジェクト	銀座３丁目紙パルプ会館屋上でミツバチを期間限定で飼っているNPO法人です。プロジェクトは、ミツバチの飼育を通じて、銀座の環境と生態系を感じるとともに、採れたハチミツ等を用いて銀座の街と都会の視線の共生を感じることを目的として活動しています。
群馬県	アクアスフィア橋本淳司事務所	熊森顧問、橋本淳司氏のホームページ。水問題・問題解決の知恵の集積と普及啓発、「みずのほし　みずのはなし教室」の実施を行なっています。　　メールマガジン「みずのほし　みずのはなし」　の申込ページはこちら
奈良県	大台ケ原・大峰の自然を守る会終了	「大台ケ原の森を荒廃させたのはシカではなく人間です」環境省・奈良県による“シカ保護管理計画”という名のもとに行われる大量虐殺に反対する会のサイト。人間に自然の保護管理などできるわけがないと主張されています。
熊本県	一般社団法人エコシステム協会	熊森顧問、平野虎丸氏のホームページ。自然と人が共生できる社会をめざして「植えない森」づくりを推進しています。「植えない森」ブログは必見です。
	自然の権利	当協会も会員です。
	環境省
	農林水産省
	林野庁
	生物多様性保全・法制度ネットワーク	野生生物に関する法律が網羅されています。
	リニア市民ネット	リニア中央新幹線の計画に都市市民として関心を持ち、問題点を共有していきましょう
	リニア市民ネット・大阪	日本熊森協会が支援している団体です。大阪でのリニア事業に関する勉強会、街宣活動、通信の発行等行っています。
	ウータン・森と生活を考える	インドネシア　ボルネオ島を主とする豊かな森とそこに暮らす野生生物、そして人々の暮らしを守るための様々な活動を行っています。
過去の活動	琵琶湖水源の森・巨木トラスト基金	滋賀県高島市のトチノキの巨木を守りました。募金は終了しています。

ニュースサイト

野生

	グリーンＴＶ	続可能なグリーン経済の推進を目指してメディアによる啓蒙活動を進めています。企業や生活者のこれまでの価値観を転換し、大量生産・大量消費からの脱却を目指し、サスティナブルな社会の実現を構築していきます。

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