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南魚沼親子グマに、手製水飲み用器の寄贈あり
昨年12月9日に新潟県南魚沼市の二日町にある診療所萌気園の縁の下で冬ごもりに入ろうとしていた親子グマが捕獲されて、約3か月になります。現在、親子グマは熊森が提供した、ヒグマ移送用の檻の中に保管されています。3頭とも元気です。
母グマは人を見ると、今もものすごい形相で鉄格子に体当たりして威嚇してきます。せっかく檻に入れておいた水飲み用ステンレスバケツはひっくり返されたままで、使用不可になってしまっています。
移送中の事故を避けるために、この檻には水飲み用器を出し入れする入り口が備わっていません。しかも、鉄格子の間隔は4センチしかなく、これまで、親子グマに水を供給することに苦労してきました。
この度、兵庫県でステンレス製品を作っておられる会社の社長Kさんが、この親子グマのためにステンレス製の水飲み用器を作ってくださり、2月15日に新潟県までご夫妻でご持参くださいました。
今回の水飲み用器は、檻外に設置するものですが、檻中にいるクマたちが、その長い舌でたっぷりと安全に水が飲めるよう工夫されています。
寄贈された水飲み用器
さっそく水飲み用器に水を満タンに入れセット。次の日、見に行かれたら水位が5センチも下がっていたそうです。親子グマは思う存分水を飲んだと思われます。これで、毎日、新鮮な水を与えることができるようになりました。
水飲み用器がセットされた移送用檻 檻の奥に親子グマが見える
(Kさんご夫妻へ)いつもいつも本当にクマたちのためにご尽力いただき、ありがとうございます。心からお礼申し上げます。
今春から日本もネオニコチノイド系農毒の使用規制を始めるのか、熊森が農林水産省に問い合わせ
- 2020-02-28 (金)
- くまもりNEWS
ネオニコチノイド系農毒(農薬は、薬ではなく毒です。発売メーカーにイメージ操作されないように、熊森は正確な言葉で表現します)によって、沈黙の春が現実に起きていることを体験された方の衝撃的な訴えを、前回のブログで取り上げさせていただきました。
早速、何人かの読者から反響メールが届きました。
ありがとうございます。
その中のいくつかに、日本もついに2020年度春から農毒取締法が改正され、ネオニコチノイド系の農毒が規制されるという一見うれしい情報がありました。
情報源は、日経新聞2020年2月19日夕刊 電子版 「農薬規制、日本でも始動 虫や鳥など安全性チェック」のようです。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO55807280Z10C20A2MM0000/)有料記事なので後半はカットされています。
熊森が農林水産省に確認
熊森本部では、「何事も、確認せよ」と先輩からいつも教えられているため、本部スタッフとしては、農林水産省の農毒対策室に、具体的にどんな動きが今春から出るのか、電話で聞いてみました。
農毒取締法は2018年6月に一部が改正され、2020年4月から全面的に施行されることになっているそうです。
熊森:どのような規制をどうやってかけるのですか?
農林水産省:①登録済み農薬の再評価制度と、②評価内容の拡充が主軸となります。
今まで登録されている全ての農薬について、今年度からデーターをメーカーに出し直してもらいます。それに基づき、2021年から農業資材審議会農薬分科会で専門家の先生たちに審議してもらいます。ミツバチは農業資材(?!)ですからミツバチへの影響は取り上げますが、野生の昆虫については環境省の農薬環境管理室が担当部署です。
欧州やアメリカの評価基準を参考に、日本の状況やその時々の知見に基づいて内容は刷新されます。
例えばネオニコチノイド系農毒であれば、国際的にミツバチへの影響が指摘されていることを踏まえ、日本でもその影響評価を取り入れようとしています。その評価によっては、使用方法の見直しや、登録の見直しとなり、強制力を持ちます。実際に見直しが行われるのが何年後になるかは、今のところわかりません。
・・・とのことで、なんとも悠長なお話でした。
記事では、農毒使用の規制が厳しくなるというポジティブな書かれ方をしていましたが…
日本での規制はこれから検討していくということで、規制が開始されるわけではないようです。
よくわからないのでネットで調べてみると、国会での質問が見つかりました。ものすごい知見の議員がいたものです。
川内議員は質問で、
―農薬の中でもネオニコチノイド系の残留基準は国際水準に比べて緩いものが多いにもかかわらず、その基準を引き上げるつもりはないのか。
―ネオニコチノイド系農毒とミツバチの大量死の因果関係が示されているが政府はどう考えるか。
といった点などについて膨大な質問を投げかけておられます。
しかし、政府の答弁は、
―今ある基準は食品の安全性確保の面から適切だと考えており、現時点では見直しは考えていない。
―日本でも過去に調査を行っているが、ミツバチの大量死とネオニコチノイド系農毒の使用の間に科学的な因果関係を確認するには至っていない。大量死の事例が日本では見られていない。
というものでした。
熊森から
2018年6月に農毒取締法の一部が改正された後の政府答弁がこれですから、日本国には今も危機感がないように感じました。
今ある農毒を見直そう、再登録しようという動きや、その枠組みを作ろうという掛け声はいいと思いますが、一刻も早く本当に規制を実現していただかないと困ります。
経済第一のあまり、様々な面で環境後進国といわれる日本は、農毒規制においても欧米から大きく遅れを取っているようです。
熊森は国を批判する気はありませんが、私たちが声を挙げていかなければなりません。
本当に大切な情報が国民に届いていないこともあって、省庁に電話をして問い合わせたり、国会質疑や答弁に目を通したりしない国民がほとんどだと思います。
自分の健康はもちろん、他生物や次世代に責任を持つためにも、多くの方がネオニコチノイド系農毒問題に関心を持ち、調べ、声を上げていくようにしていかなければならないと思いました。
尚、ありがたいことにこの問題について、声を上げている団体も少しあるようですから、みなさんも調べてみてください。
水源の森から、虫をはじめとする生き物が一気に消え、実りが消えました。原因は、酸性雨?地球温暖化?農毒散布?・・・その結果、生きられなくなった動物たちが山から一斉に出て来るようになると、害獣が増えたとして皆殺しにしている日本。こんなことでいいのでしょうか。今を生きる私たちの責任は本当に大きいと思います。みなさんがんばりましょう。
熊森は、安田さんたちと共に、ネオニコチノイド系農毒の即刻使用禁止を強く訴えていきます。
気づこう!個体数推定に毎年無駄な予算 近畿北部・東中国ツキノワグマ広域協議会の公開を求む
兵庫県森林動物研究センターと兵庫県は、隣接する京都府・大阪府・鳥取県・岡山県の行政担当者に呼び掛けて、2018年秋に「近畿北部・東中国ツキノワグマ広域保護管理協議会」(以下、広域協議会)を立ち上げました。
しかし、兵庫県森林動物研究センターや兵庫県に問い合わせてみたところ、この広域協議会は、開催日時、開催場所、当日配布資料等を全て非公開、傍聴もできないというまるで県民の知る権利をことごとく否定した会です。情報公開を命とする民主主義の否定でもあります。
会議予算として400万円が計上されています。県民には当然何をしようとしているのか知る権利があるはずです。
兵庫県森林動物研究センターや兵庫県はこれまで、兵庫県森林動物研究センターの研究部長で兵庫県立大学教授でもある横山真弓博士の知的財産を守るため等、様々な理由を付けて、公費で調べているにもかかわらずクマ情報を非公開ときました。しかし、熊森が知りたいのは、捕殺されたクマの胃内容などの基礎データであり、知的財産にあたるようなことがらなどでは全くありません。今回の広域協議会にしても、非公開など許されていいはずがありません。
熊森はこの度、兵庫県を通さず2019年7月16日開催「広域協議会」の資料の一部を入手することができました。
<2019年7月16日開催「広域協議会」について>
参加者は、兵庫県森林動物研究センター研究員らと兵庫県行政9名、京都府行政3名、鳥取県行政2名、岡山県行政1名、オブザーバーとして、近畿環境省、大阪府、福井県、滋賀県から各1名が参加です。兵庫県森林動物研究センターと兵庫県が中心となって招集したことは、出席者数からも推測できます。
以下は、入手した資料の一部です。
(1)式次第
(2)協議会の事業目的
①近畿北部・東中国ツキノワグマ広域保護管理指針(仮称)に関する業務。
②会員が行うツキノワグマのモニタリング項目の統一と地域個体群単位の個体数推定の実施。
(3)規約改正部分 下線部分が、今回新たに入った規約
(4)報告文
要するに、「広域協議会」がやろうとしていることは、毎年のツキノワグマの個体数推定事業であり、この事業を兵庫県立大学の先生が独占することのようです。
ツキノワグマの生息数の推定計算など何回やってみたところで、クマにとっても、獣害に悲鳴を上げる地元の人たちにとっても、実は何のメリットもないと私たちは考えます。それにしても、どうしてここまで隠す必要があるのでしょうか。
兵庫県森林動物研究センターの元研究員にツキノワグマの個体数推定計算をしてもらったある県によると、元研究員は、山に入って生息地の調査をすることもなく、県が提出した目撃数や殺処分数などの数字資料をもとに、コンピューターで計算してクマの生息数を推定したとのことです。委託料金として何百万円かが支払われました。
これまでツキノワグマの個体数推定をWMOなどの民間会社に頼んでいた他府県は、今後は民間会社と兵庫県立大学の二か所に予算を組み、同じ事業をお願いすることになるということでした。個体数推定のために二重払いをすることになり、税金の無駄遣いです。
先に発足した「西中国山地ツキノワグマ保護管理対策協議会(広島県・島根県・山口県)」をまねてか、この日の「広域協議会」でも科学部会を立ち上げ、3名の委員が科学部会委員に任命されたということです。
兵庫県庁に3名の委員名を尋ねたところ、これまた非公開とされました。
広域協議会立ち上げの話が出て以来、熊森は、兵庫県のツキノワグマについて23年間も生息現場の調査をし続けてきた私たちをぜひ科学部会の委員に入れてほしいと申し出ていました。しかし、兵庫県森林動物研究センターや兵庫県から、完全に無視されました。市民団体の締め出しです。
はっきり言って、ツキノワグマと私たち人間が共存したり、地元の獣害を軽減したりするためには、毎年の個体数推定計算など不要なのです。
個体数推定→大量殺害ではなく、奥山の広葉樹林化による生息地の復元・再生や、獣害に悲鳴を上げる地元の被害対策、クマを寄せ付けない集落づくりにこそ予算を付けるべきなのです。
クマだけに限ったことではなく他の野生動物たちにも言えることですが、毎年個体数推定を業者に委託し、その推定計算費用を払い(現実問題としてクマの頭数を数えることは不可能なため、一部のサンプルを取って計算する)、どこまで本当か誰にもわからない推定数に基づいて、個体数調整と称して、過剰分の捕殺を業者に委託、そして、また、業者に費用を支払う。これはまさに毎年毎年得られる個体数調整利権ではないでしょうか。
さらに言えば、兵庫県と兵庫県森林動物研究センターは、ツキノワグマの個体数推定の過程についても、全てを公開してはおらず、これも問題です。
これまで統計学の専門家が、兵庫県森林動物研究センターの個体数推定結果はどうも腑に落ちないので、先輩研究者としてどのようにして計算したのか意見交換をしてみたいと何度も申し入れられました。しかし、兵庫県森林動物研究センターの若い研究者たちは、これを拒否し続けています。科学者としてはおかしな姿勢だと思います。
第3者が検証できないものは、科学ではありません。
そもそも、野生動物の個体数推定が必要になったのは、1999年に日本の全自然保護団体が反対する中、「鳥獣保護法改正案」が国会を通ってしまった時からです。この法案は、それまでの狩猟や有害駆除名目の殺処分の他に、新たに個体数調整名目の殺処分を日本の野生動物に導入しようとしたものです。人間が勝手に考えた適正頭数を超えているとみなされると、何の被害も出していない個体であっても、殺して良いことになります。
この法案成立を強力に推し進めたのは、教え子たちに毎年の仕事を作ってやりたいと願う大学の動物学の教授たちでした。その目論見は達成されたようですが、教え子たちが本当に取り組まなければならないのは、毎年の個体数推定などではないはずです。
野生動物の生息数を人間が思う数に低減(=殺害)する個体数調整(=ワイルドライフマネジメント)など、所詮、神様ではない人間にできるものではありません。自然界への無知と傲慢、冒涜です。
「鳥獣保護法改正案」が成立して以来、我が国の野生動物対応は倫理性を失い、捕殺一辺倒の残虐な道をたどり始めました。
ワイルドライフマネジメントの一番の犠牲者は、ゲームのようにして毎年大量に殺されていく野生動物たちです。
シカやイノシシは、大量に殺してもまたすぐ元の数に戻るようですが、野生動物社会は秩序を失い大混乱に陥っていくと考えられます。数字ばかり見ているようでは野生動物対応を誤ります。
我が国は、このまま永遠に野生動物の大量殺害国家であり続けるのでしょうか。
この20年間に殺処分された野生動物たちの数はまさに膨大です。
今こそ、野生鳥獣対策は、祖先の知恵にならって、個体数調整ではなく、棲み分け共存に方向転換すべきです。殺さない解決法が一番優れているのです。
私たち国民は、何よりも大切な生息地復元や被害防除に使われるべき多額の税金が、「個体数の推定」と「個体数調整のための大量捕殺」である個体数調整利権に使われてしまっていることに気づき、憤りを表明しなければなりません。
残念ながら、これまで兵庫県庁の記者クラブは、熊森の記者会見を認めないばかりか、形式的に認めても一行の記事にもせず、兵庫県森林動物研究センターや兵庫県の非公開姿勢を支えてきました。対案や異論を抹殺してきた兵庫県庁記者クラブの姿勢にも大きな問題を感じます。
自然界のことは、私たち熊森が優秀な研究者たちと長年現場で調べに調べてきたにもかかわらず、わからないことでいっぱいです。自然とはそういうものです。お互いに謙虚になり、全てオープンにして議論ができるようにしないと、本当に必要な政策など生まれません。
熊森は広域協議会の全面公開を求めます。(完)
秋田県男鹿半島で、2006年から生き物たちの想像を絶する大量消滅が続いている 安田 勲 氏
- 2020-02-24 (月)
- くまもりNEWS
新年早々、男鹿の自然を考える会の安田勲氏が、何年ぶりかで熊森本部を訪れてくださいました。安田氏は1975年から男鹿半島に居住し、山の管理の仕事をしながら、写真がお得意の奥様と自然観察や自然保護活動を半世紀近く続けて来られました。2003年からは、元東邦大学教授大森禎子先生らの指導を受けて、マツ枯れ予防のために、マツの根元に炭をまき始め、青々とした松林を男鹿に誕生させることに成功されておられます。
熊森本部にとって情報が手薄な秋田県の山の話が聞けて大変参考になったと同時に、お話の内容に大衝撃を受けました。秋田県でも、生物の大量消滅が始まっていたのです。ぜひ安田氏からお聞きしたことを、くまもりブログに残しておきたいと思います。
男鹿半島で生物が大量に消滅し始めた2006年は、農毒(農薬というと、薬なんだなとなんとなく使った方がいい物のように錯覚を起こします。これがメーカーの手です。私たちは、正しく農毒というべきでしょう。まさに、毒なんですから)がピレスロイド系トレボンから、ネオニコチノイド系スタークルに変わった年なのだそうです。
この年、子どもたちにも人気の昆虫であるアケビコノハ、トビモンオオエダシャク、シロシャチホコ、アオバセセリ、アキアカネ、オニヤンマなどが一斉に急減し始めたということです。写真をたくさん見せてくださいました。
身の回りからも、スズメ、クモ、カエル、イナゴ、ホタルが消え、夜間街灯に群がる虫や、走行中の車のフロントガラスにぶつかる虫も驚くほど減りました。有人ヘリコプターでスタークルを空散した翌年、沿岸が赤潮で真っ赤に染まり魚介類も激減したそうです。
2012年、IUCN(国際自然保護連合)の東京フォーラムに参加された安田氏は、海外の発表者から、衝撃的な話を聞きます。哺乳類には安全と言われるネオニコは、まだ因果関係が科学的に解明されていないが、前例のないほど恐ろしい農毒で、科学的解明を待っていては環境が持ちこたえられないとして、ヨーロッパなどで次々と使用禁止になっていたのです。
科学者だけに任せておいたらだめだ。多くの市民の参加が必要だとして安田氏は調べ、声を上げ始めました。しかし、反対に非科学的だと訴えを退けられるのだそうです。この国はおかしくないですか。
化学式で因果関係が説明されなくても、安田氏は、スタークルを回りが使用し出した時から、急に生き物たちに異変が起きたことを身をもって体験したのですから、海外のように、予防原則でネオニコを使用禁止にするべきでしょう。細分化された科学は、もはや本質をとらえることができなくなったと安田氏は指摘されます。
多くの農毒が欧米で開発されてきたのに対し、ネオニコチノイド系農毒は、日本が独走態勢で開発してきたものです。元々古くから殺虫剤として使用されてきたタバコの葉に含まれるニコチンは、人畜にも被害を及ぼすものでした。それを改良して人畜への影響がないように改良したのがネオニコチノイドです。
しかし、ネオニコチノイドは、水に溶けるため、植物の根から吸い上げられ、植物全体に内側から浸透し、植物を食べに来た昆虫の神経細胞に作用して殺すだけではなく、地下水や雨水を通して川や海など環境にどんどん拡散していきます。しかも、土や水への残留性がとても強いそうです。
1992年に世界で初めてネオニコが農毒として登録されたことを、農毒関係の研究者たちの中には日本の誇りと喜んで論文に書いている人もおられますが、おかしくないですか。
私たちは毎日アブラムシ一つついていない野菜を不気味に思いながらも、スーパーで買って食べています。ネオニコ毒は内部に浸透していますから、洗ってもとれません。人間に無害と言っても、長年蓄積されたら、やはり昆虫のように神経系統がやられるかもしれません。
第一、昆虫は生態系を支える生き物です。この国からいなくなってもいいのでしょうか。やがて生態系は崩壊します。最後はすべて人間にもしっぺ返しがきます。
安田氏が飼っておられた日本ミツバチ4群が11月上旬に全滅したそうです。直接的にはアカリンダニに侵されたのが原因のようですが、ミツバチの免疫がネオニコで弱っており、ダニへの抵抗力がなかったのかもしれません。しかし、家畜保健所の行政担当者は、この時期は農薬をまいていない時期だから無関係などと言って、取り合ってくれなかったのだそうです。
この国の賢いはずの研究者も行政担当者も、もう一体どうなっているんでしょうか。何かが根本から狂っているとしか思えません。クマ・サル・・シカ・イノシシ・の大量殺害や外来種に対する根絶殺害もそうですが、研究者や行政に任せていてはとんでもないことになると、国民が気付かなければなりません。それにしても、なぜ優秀なはずの研究者や行政が、かくも鈍感で無能になっていくのか、これは今後、解明すべき重大な課題だと思います。
生態系は永遠に人間の頭などではとらえきれない超複雑な神の世界の巨大なシステムです。システムですから、一つねじが外れるとそのうちすべてに影響が現れるようになるのです。安田さんの訴えが、今も耳に残っています。
安田さんが奥様と残した膨大な生物消滅の記録写真を世に伝えたいものです。体験したことを勇気を出して伝えて回ろうとする安田さんに、圧力がかかってるそうです。許せないと思いました。安田さん、負けずに、奥様の撮られたすばらしい写真を持って、ぜひ全国に訴えて回ってください。安田さんの話を聞いてみようという方は、安田さんに連絡してください。
最近、人間にも発達障害の子供が増えているという問題について、神経系を侵すネオニコチノイド系農薬との関連が疑われているそうです。農家にとって便利だから使うでは済まされない国家の命運をかけた大問題だと思います。
ネオニコチノイド系農薬の特徴
①神経毒性、②水への浸透性、③強い残留性
日本に、ネオニコ使用禁止運動をされている団体はないのでしょうか。
日本の山の中から虫が消え、植物が実を結ばなくなってきたのは、ネオニコの使用年と重なっているのかもしれません。
熊森が実感し、山の実りゼロという原因不明の異常年があったのは、2004年、2006年、2010年でした。
ネオニコチノイド規制
大あくび
- 2020-02-17 (月)
- くまもりNEWS
インターンシップで活動をさせていただいている、女子大学3年のE.S.です。
大きなあくびを見せてくれたとよ君に、思わず笑顔になります。
2020年2月17日、冬ごもり中のとよ君に会いに行ってきました。インターンシップが始まってから、とても楽しみにしていた日。会いに行く道中、とよ君について担当のボランティアの方からお話を伺いました。2014年に豊能町で保護されたことやおっとりした性格であること、今では自ら人に近寄ってきてご飯をおねだりすること、プール遊びが大好きなこと。また、2019年の夏に腰を痛めて以来安静に暮らせるよう、運動場は上り下りのしにくい小さめの空間にしてあるということも知りました。
一緒にとよ君に会いに行くボランティアの方たちとも合流し、いよいよとよ君のお部屋へ。冬ごもり中のとよ君をびっくりさせないよう、忍び足で進みます。この時期にとよ君の見学に行く一番の目的は、とよ君が異常なく冬ごもりをできているか確認することです。寝室を覗くと、すやすや眠っているとよ君に会うことができました。様子を見ていると、むくっと頭を上げてこちらを観察し、大きなお口を開けてあくびする姿を見せてくれました。その眠たそうなとよ君がとても可愛く、ほっこりした気持ちになりました。
とよ君に会いに行ったことで、その可愛さはもちろん、とよ君に対するボランティアの方たちの愛情も実感することができました。また、野生動物を飼育するうえで、特に健康管理や飼育施設の面で、十分なケアをすることの難しさを学びました。日本の森林や野生動物保護の第一歩は、より多くの人に現状を知ってもらうことだと思います。とよ君を通して、「可愛い」の裏にある自然環境破壊の現状と、その保護の必要性を感じていただければと思います。
高井崇志衆議院議員が、森林環境譲与税を用いた奥山広葉樹林化の取り組みについて国会で質問
- 2020-02-13 (木)
- くまもりNEWS
本日2020年2月13日、衆議院本会議で高井崇志議員(岡山県選出)が安倍晋三首相への質問の中で、野生動物との共存・防災・水源確保の観点から、森林環境譲与税などを用いた奥山広葉樹林化の取り組みについて質問しました。
以下、高井議員の質問と安倍首相の答弁です
高井議員:
岡山から参りました、高井崇志です。
<中略>
森林環境譲与税については、昨年その成立に際し、放置人工林の広葉樹林化を進めるために、必要な支援や取り組みを行う旨の付帯決議がなされました。しかし、ほとんどの自治体はこの付帯決議はもちろん、森林環境譲与税を広葉樹林化に用いることができることも知りません。
野生動物たちとの共存のためにも、災害防止や水源確保のためにも、奥山広葉樹林化を国として重点的に取り組むべきと考えますが、総理の見解をうかがいます。
安倍首相:
高井議員にお答えします。森林環境譲与税と広葉樹林化についてお尋ねがありました。
我が国の森林は戦後植林されたものが本格的な利用期をむかえていますが、十分に利用されず、また適切な森林管理もおこなわれていないという課題に直面しています。
このため、政府においては森林バンクを活用し意欲と能力のある経営者に森林を集積・集約化するとともに、奥山に立地しているなど、林業経営に適さない森林については広葉樹も活用しつつ公的管理による森づくりを積極的にすすめているところです。
その一環として、地方公共団体に対し190回のキャラバンを実施し森林環境譲与税を活用した広葉樹林化を働きかけるとともに、森林整備事業において、広葉樹の導入に対し予算措置による後押しをおこなっているところです。
引き続きこうした政策を推し進め、次世代へ豊かな森林を築いてまいります。
熊森から
すでに政府としても森林環境譲与税を活用した広葉樹林化の働きかける進めているという答弁でした。本部や支部で、市町村担当者に聞き取ったところ、広葉樹林化推進の附帯決議や林野庁が広葉樹林化を推進しているというようなことは、ほとんど誰も知りませんでした。
(注:熊森は、群馬県、東京都、岐阜県、愛知県、大阪府、兵庫県に関しては、全市町村担当者への聞き取りを終えています。)
私たちは、野生動物や水源の森再生を進めている森づくりの現場でも、広葉樹林再生のための補助金が拡充されたという話はまだ聞きません。
安部首相が答えてくださったように、もし政府が積極的に広葉樹林化を進めようとしているのなら、熊森としてももっとこれを広めたいと思います。
林野庁が190回実施したキャラバンの中身等がどのようなものであったのか、林野庁の約1490億の森林整備予算の中に、奥山の広葉樹林再生に使えるものはどの程度あるのか、私たちも確認したいと思います。
今度は、佐賀県で、除草剤山林散布の実証実験
- 2020-02-12 (水)
- くまもりNEWS
水源を汚染し、森の生命を破壊する方法はもう止めよう
昨年、宮崎県で計画された、林業の人手不足を解消するために山林に除草剤を散布する実証実験。
熊森の宮崎県支部は水源の農薬汚染など生態系への影響が計り知れないとして、他団体と協力して中止を申し入れ、実験は中止となりました。
ところが、今度は、佐賀県で、山林に除草剤を撒く実証実験が行われているようです。
【以下西日本新聞により抜粋】
林業の担い手が減少する中、山林の雑草刈り作業の負担を減らそうと、佐賀県は小型無人機ドローンを飛ばして除草剤を散布し、苗木周辺の雑草の成長を抑える実証実験に本格的に乗り出す。林業の省力化は全国的な悩みで、林野庁によると実用化されれば全国で初めて。同様の実験を行った宮崎県が環境への配慮などから計画を断念した経緯もあり、佐賀県は環境影響に十分配慮しながら技術的な検討を進める考えだ。 ・・・・ 佐賀県内でも市民団体が1月31日、佐賀市山間部で県担当者を呼んで説明会を開催。「山で除草剤をまいて下流域の水質は大丈夫か」「市販の除草剤だから問題がないわけではない」などの疑問が相次いだ。・・・・ |
林業の担い手不足は深刻ですし、林業は大事な産業ですが、水源を汚染し、森の生態系を破壊しなければ続けられないならしない方がましです。知恵と技術を出しあい考えれば、代替的な方法は必ずあるはずです。
記事からはどのような除草剤が散布される計画なのかわかりませんが、除草剤の「グリホサート」やネオニコチノイド系農薬は、人体への有害性や生態系に壊滅的な影響を与えるとして、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米を中心にアジアでも広がっています。
インドのシッキム(Sikkim)州では、完全な有機農業をめざし、2003年に除草剤や農薬の輸入を全面禁止し、苦労もありましたが、今は、それでも農業が成り立ち、豊かな生態系が回復し、観光客も訪れるようになったというレポートがあります(英語ですが、こちらをご覧ください)。
佐賀県の除草剤散布に危機感を持っている人たちは、林業を愛し、自然を愛する人たちだということです。水源の保全と森の豊かな生態系の再生をめざしている自然保護団体として、私たちも、計画中止に向けて協力できることがあれば応援したいです。
佐賀県には、次世代に豊かな自然を残すためにも、山林への除草剤散布を中止していただきたいです。
奄美大島・ウミガメが来る自然海岸を守りたい!
- 2020-02-11 (火)
- くまもりNEWS
専門家調査のための第2弾クラウドファンディング開始
奄美大島・沖縄の世界自然遺産登録が進められている中、現在も自然のままの海岸が残る嘉徳浜で、コンクリート護岸工事が進められようとしています。ウミガメの来る貴重な自然海岸を壊さないでと、住民らが、事業者である鹿児島県に対し、工事の差止め裁判を提起しています。熊森の室谷会長の所属事務所、あすなろ法律事務所・奄美あすなろ法律事務所の弁護士も弁護団の中心で奮闘中です。
昨年、ウミガメの産卵がきっかけで止まった工事は、現在も、まだ止まっています!
護岸工事が計画されたのは防災のためです。自然を壊してまで巨大なコンクリート製の護岸を作るしか方法はないのか、現在計画されているような護岸を作ることはかえって有害で住民の安全を脅かすのではないか、弁護団では、海岸工学の専門的な見地から検討し、工事の再検討を求めようと、専門家による調査を実施することを決めました。
現在、弁護団が調査費用の捻出のためクラウドファンディングを始めました。
ぜひ、応援ください。クラウドファンでイングはこちらから。
嘉徳浜を題材にしたドキュメンタリー映画をアダム・ルイスさんという映画監督が作りました。イタリアのフィレンツェで開催されるフローレンス映画祭にノミネートされるそうです。嘉徳浜を守りたいと願う人たちのインタビューも入っています。ユーチューブで見られますので、ぜひ、ご覧ください。
浜へ流れる川と波により、絶えず、砂が動き浜は変化している。護岸工事によりこの流れを分断することは砂浜を消失させ、自然災害を大きくすることにもつながるのだそうです。自然の循環を止めることにより、失われるものがたくさんあることがわかります。
なぜこんなことに今や日本は野生鳥獣殺害大国
- 2020-02-12 (水)
- くまもりNEWS
近年、我が国では、毎年おびただしい数の野生鳥獣が罠や銃で殺害されています。
以下のデータは再掲ですが、みなさん、どう思われますか?
シカ・イノシシに至っては、毎年生息推定数の半数近くもが、多くは罠にかけられた後、槍で刺され、首を絞められ、高圧電気でショック死させられ、銃で撃ち殺されているのです。
子の悲鳴、母の悲鳴、野生動物たちの断末魔の叫びが聞こえてきそうです。
右後ろ脚がくくり罠にかかってしまったイノシシ(日本の山の中は罠だらけです)
猟師が減っていると言われていますが、わな猟師は増えています。
急増している罠猟師
去年出会った罠猟師は、一人で100個の罠をかけており、駆除費として年間600万円を稼いでいると言っていました。
日本は明治になるまで1200年間、殺生禁止令が出続けていた国です。
狩猟を許されたのは、天皇家、将軍、マタギだけだったようです。
岡島成行著「アメリカの環境保護運動」岩波新書142の3ページには、江戸の終わりにペリーが黒船に乗ってやってきたときの話が書かれています。
黒船の乗組員たちは無数の鳥が人間を恐れることなくマストや甲板にやってくるのに驚いたとあります。これなら簡単だとばかり、乗組員たちが銃で鳥を撃ち殺したところ、日本人は、「なんと野蛮な」とあきれたそうです。結果、開国されたのですが、日米和親条約付則第十条に「(日本では)鳥獣遊猟は禁じられている。アメリカ人もこれに服すべし。」という項目が入れられました。
このように、生き物に畏敬の念を抱き、生き物の命を大切にしてきた日本でした。
なぜ野蛮な野生鳥獣殺害大国になり下がってしまったのでしょうか。
直接的な原因は、1999年の環境庁による「鳥獣保護法改正」です。注:国会では、改悪に「改正」という名が付くことがあります。
この法律で、それまであった、①狩猟、②有害駆除に加えて、③個体数調整という新たな野生鳥獣殺害方法(ワイルドライフ マネジメント)が導入されました。
個体数調整というのは曲者で、毎年、野生鳥獣の生息数を数えて(実際は野生鳥獣の数を数えることは不可能なので、推定計算をする)、人間が考えた適正頭数を超えていると人間が判断したら、生息地に入り込んで何の罪もない野生鳥獣を問答無用で適正数になるまで殺害して良いことにするものです。
当時、熊森をはじめ全国の自然保護団体が初めてひとつになり、人間に倫理観を失わせる残酷な手法である上に、生態系を大混乱に陥れるとして、個体数調整殺害の導入法案に猛反対しました。皆で大運動を展開し、廃案直前まで追い込みました。
しかし、残念ながら、大学の動物学教授たちが、日本では動物学を専攻しても就職先がないため、新しい仕事づくりが必要であり、教え子たちに就職先を作ってやりたいとして、強硬に法案を成立させてしまいました。
ここから日本が狂い始めたのです。
当初、地方自治体の行政担当者たちは、「何頭いるか正確な野生鳥獣の数など絶対にわからない上、何頭が適正数かなど人間にわかるはずがない」と、まともに取り合いませんでした。
しかし、国家権力というのは、有無を言わせません。
そのうち、地方自治体の行政担当者をねじ伏せて、各都道府県に野生鳥獣別に「保護管理計画」を作らせていきます。注:現在はほとんどが「管理計画」という名に変わっています。
表向きは、数が減ったら保護して、数が増えたら管理(殺害を意味する行政言葉)するということでしたが、当時からワイルドライフマネジメントを導入しようとした人たちは、殺害することしか考えていませんでした。
この法律を導入した学者たちの目論見は見事成功して、個体数調整(ワイルドライフ マネジメント)に携わる新産業がこの国に誕生しました。
毎年、野生鳥獣の生息数を推定計算する仕事、
毎年、適正頭数が何頭であるか計算する仕事、
毎年、多すぎる頭数分を殺害する仕事・・・
大量の野生鳥獣を殺害しても、生息環境がある限り、シカ・イノシシなどの野生鳥獣はまたすぐ元の数に戻ってしまいます。
よって、永遠に続く仕事(利権構造)が、出来上がったわけです。
そうこうするうちに、放置された奥山人工林の内部荒廃が進み、表土流出は止まらなくなり、山の保水力は低下。野生動物など棲めないまでに自然環境が劣化していきました。
そのうちさらに、酸性雨や地球温暖化などによって、奥山に残されていた貴重な自然林までもがナラ枯れや昆虫の激減、シカの食害などによって、一気に劣化し始めました。野生動物たちはもう奥山から出るしかありません。
ワイルドライフマネジメントに携わるようになった研究者たちは、生息地の荒廃問題には一切触れず、行政を回っては予算を組んでもらい、ひたすら野生鳥獣関連の数字ばかりを行政に提示し、推定生息数を計算しては増加していると発表し、仕事を得ようとしています。株式会社を作って大儲けする研究者まで出てきました。
熊森は一貫して、ワイルドライフマネジメントに反対してきました。
日本の行政は、環境省も地方自治体も、専門知識のない担当者が3年ごとにころころ変わって野生鳥獣を担当していく仕組みになっています。その結果、今や皆がワイルドライフマネジメントを受け入れるようになってしまいました。
日本の野生鳥獣たちにとっては悲劇です。
山が荒れて野生動物が棲めなくなり、人里に出てきて、中山間地の人たちが悲鳴を上げているのは本当です。
しかし、地元でも、殺さないで解決する方法があるなら、そちらを望む人は多いのです。
熊森は、野生鳥獣問題は野生鳥獣を殺さないで解決すべきだと考えています。
(1)奥山再生
一番にしなければならないのは、荒れた山をもう一度豊かにして、野生鳥獣が山に帰れるようにしてやる根治療法です。そこでの生息数の増減は自然に任せればいいのです。
(2)被害防除
二番目には、21世紀の猪垣となるしっかりとした防除柵を張りめぐらしたり、野生鳥獣の誘因物を除去したりして、被害を防除することです。
野生鳥獣にも社会があります。
毎年半数も殺してしまっていては、新しい個体ばかりになり、若い個体は老齢の個体から人との棲み分けなど生き方を学ぶ機会がなくなってしまいます。人間社会にもマイナスです。
環境省がワイルドライフマネジメントを導入して20年。
我が国は今や、狂気ともいえる野生鳥獣の大量殺害国家になりました。
このような恐ろしい思想は、人間社会をもむしばみます。
国や行政に、現状改革は全く期待できません。
熊森は23年間全くぶれずに声を上げ続けてきました。
●日本国民に今、声を上げる力があるかどうかにかかっています。
(完)
トヨくんの可愛さ恐るべし…
- 2020-02-04 (火)
- くまもりNEWS
本部は冬ごもり中のとよ君の見守りを、週1回実施しています。
今日はとよお世話隊のH隊長に、アルバイトのM君とインターンのK君が、初めて同行しました。
<M君の感想>
はじめてトヨくんにご対面!
寝室の隙間から覗いてみると、真っ黒な牡丹餅みたいな物体が目の前にいました。
思っていた以上に頭が大きい。
冬ごもり中なので動きはないかも…と言われていたのですが、
じっと観察していたら、トヨくんが頭を持ち上げて僕を見つめた!!
で、瞳がとにかくつぶら。
近くで見たらなおさら可愛い…。
大の男に「可愛い!」を連発させてしまうトヨくん。
クマは恐いというイメージが先行していますが、
トヨ君の可愛さは恐るべし…。
<インターンのK君>
冬ごもり中のトヨくんの家にお邪魔してきました!
起こさないようこっそりと寝室を覗いてみると・・・
藁の中から頭を持ち上げ、眠そうな顔でこちらを見ました。
起こしちゃってごめんなさい!
少しの間こっちを見た後、眠気に耐え切れないのか、またすぐ頭を下げて寝てしまいました。
初めて間近でクマを見ましたが、とてものんびりした動物だと感じました。
ぼくは元々クマが好きなのですが、今回トヨくんに会って、ますます好きになりました。
クマを知れば知るほどクマが好きになっていきます。
今後もさらにクマを知って、クマの魅力にハマっていきたいと思います!
動画もあるので見てください。「冬ごもり中のとよ」(K君がスマホで撮影)